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ｔ工業大学のｍｓ教授は「地球温暖化の原因は太陽活動にある」と結しています。
もっとも、科学的知見ほど論争を呼ぶものもありません。白黒の決着がつくまで、気の遠くなるほどの時間を要するに違いありませんし、ひょっとすると、永遠に決着しないのかもしれません。
国連気候変動枠組条約が推進される以上、おそらくＩＰＣＣは延々と結論を出すことなく、報告書を出すたびに、その因果関係が強まったことを主張し続けるでしょう。「地球温暖化の解決」と「人為的な二酸化炭素の排出削減」は、少なくとも権力者たちが計画を推し進める間、密接な因果関係を保っていなくてはならないのです。
脱化石エネルギーを推進しても、二酸化炭素は減らない！実は、世界が脱化石エネルギーを推進し、地球のオール電化を達成したとしても、二酸化炭素の排出量は思うように減らないという事実があります。二酸化炭素の排出量が減らないのであれば、これほどの大騒ぎをして、地球温暖化問題で人を喧伝する必要はありません。

にもかかわらず、「大変だ、大変だ」とみなが騒ぎ立てるのは、そこに別の意図が働いているからに違いありません。なぜなら、私たちの身の回りにあるエネルギーやモノは、そのほとんどが二酸化炭素を生み出すからです。
Ｔｙ大学総合工学研究所副所長のＴｋ教授は、著書『環境問題はなぜウソがまかり通るのか２』（洋泉社刊）で、次のように述べています。まずは、二酸化炭素の排出量が減らない理由を見てみましょう。
京都議定書で地球温暖化の要因とされた温室効果ガスは、二酸化炭素、メタン、一酸化二窒素、フロンガス（３種類）の６つです。そのうち、二酸化炭素による影響が最も大きいとされています。
二酸化炭素は、エネルギーを使うと排出されるといわれますが、実はそうではありません。さらに、Ｔｋ教授の前著「環境問題はなぜウソをつくのか』（洋泉社刊）では、次のように指摘しています。
なぜなら、森林は育つ時に二酸化炭素を吸収し、成木になるとほとんど吸収しなくなり、枯れて死んでいく過程では二酸化炭素を放出します。樹木を「ライフサイクル」で考えれば、二酸化炭素の吸収排出量はほぼ一定なのです。
Ｔｋ教授は、「森林がどのくらいのＣＯ２を吸収するかご存じですか？」といった林野庁などの宣伝は、樹木が死なずに成長を続けるという、おかしな前提に立った考え方であるとしています。教授は、これらの指摘が意味するところは、きわめて大きいといわなければなりません。
崇高な理想に見える地球温暖化防止は、一皮むけば、欲望渦巻く新しいゲームの世界がひらけるというだけのことです。しかし、そうすることによって先進国に新しい経済成長の可能性が生まれ、新興国と途上国の不良債権が片づくのであれば、一概に意味のないことだと決めつけることはできないのかもしれません。
つまり、二酸化炭素削減を目的として京都議定書で決められたことは科学的な視点だけでなく、現実の世界をありのままに見れば、その削減に結びつかないものばかりなのです。こうしたことを考え合わせると、京都議定書が示した温暖化防止の世界は、まるでロール・プレイングゲームの世界のように見えてきます。
熱心にゲームで遊んでいるうちに、人々の生活はいつの間にか「脱化石エネルギー」に変わり、世界経済も知らず知らずのうちに原子力と太陽光など再生可能エネルギーを中心に回っていくことになります。しかし、プレーヤーである地球の市民が、ルールを守ることで達成したいと望んだ二酸化炭素の削減は、いくらゲームを続けたところで実現しません。
やっていること自体がゲームなのですから、当たり前といえば当たり前の話です。また、アメリカは今後、排出権市場に金融工学を持ち込み、さまざまな金融商品を生み出すかもしれません。

二酸化炭素という、目に見えず、触れることさえできないものが、ふたたびリスクを最小限に限定した安全性の高い金融商品として、世界中で売りに出されるかもしれません。 10億人が人間らしく活発に活動すれば「２０５０年には二酸化炭素を２００５年比で10％削減する」という現段階の方針は、まったくの絵空事のように映ります。
しかし、だからこそ環境バブルの勢いは増すでしょう。なぜなら「２０５０年に10％」という削減ビジョンが達成できなくなれば、二酸化炭素排出権相場は、いやが応でもさらに高騰するに違いないからです。
世界の人口が２０５０年に、いまの妬億人から瓢億人に増加すると予測される中で、二酸化炭素の排出権が超長期の上昇トレンドを描くであろうことは、容易に想像がつくことです。Ｏサブプライム関連よりも危険な金融商品が生まれる！問題は、この環境バブルがいつ発生し始めるかということです。
地球温暖化問題の広告塔ともいえるＡｇ元副大統領が、環境関連株への投資を目的にする資産運用会社「Ｊｉｍ」をロンドンに設立したのは２００４年です。Ｊ社は、大手原発メーカーである「ＧＥ」に投資を行っていましたが、結果的に金融危機に遭遇し、それは時期尚早の投資だったと言えます。
２００９年現在、Ｇｓをはじめとするアメリカの大手金融機関が、排出権市場に食指を伸ばしています。今のうちに、安値で大量に仕込んでおこうとしているのでしょう。

「米財務省がそうした動きを規制しようとしている」というニュースが流れていることからも、それが大手金融機関のフライングであることがうかがえます。底の浅いゲームになりそうな予感がしますが、それでも先進国は総がかりで仕掛けを動かすに違いありません。
これは、サブプライムローン関連商品よりもさらに潜在リスクが高い金融商品になる可能性があります。私は、早ければ２００９年5月の「ＣＯＰ15」で次のルールが決定された明くる２０１０年、もしくは遅くとも今後数年のうちに、環境バブルが発生するだろうと見ています。
環境バブルが、表に「地球温暖化防止」という目的を掲げ、裏で「新しい金融マーケットの創造」という目的を実現しようとするダブルスタンダードである以上、これは権力者たちと超富裕層が仕掛けるきわめて大掛かりな「仕手戦」だと言えます。歴史上、初めて人為的に誘導されるバブル経済であるがゆえに、何をきっかけに、いつ何時はじけるかは想像を超える世界です。
非常に息の長いバブルになるかもしれませんし、逆に、地球温暖化と温室効果ガスの因果関係が思いのほか早く崩れ、事情を知る投機主体がそれとわからないようにマネーを引き揚げる可能性もあるかもしれません。環境バブルは政治的に作られるバブル経済という性格が色濃いため、世界的に景気がいしかし、Ｂｆ氏、Ｐ前財務長官、そしてこうした大手金融機関の動きを見れば、そのタイミングが近づいていることがわかります。
当局としては、気がはやった金融機関の行動で世紀の計画にミソをつけられたのでは元も子もありません。また、将来、巨大なバブルが崩壊した時は、たいへんなことが起こります。
なぜなら、ＩＭＦの融資では間に合わないほど、世界経済が傷むに違いないからです。その時、救済の手を差し伸べたりすることができるほどの資金を持った国や機関は、どこにも存在しないでしょう。
さらに始末の悪いことに、誰も環境バブル崩壊の責任を取る必要がなくなるかもしれません。

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